教育事業に対する想い
急速な少子高齢化の進展とそれに伴う人口の減少により、国内市場が縮小する中、天然資源に乏しいわが国経済が将来にわたって成長を維持するためには、日本の人材力を一層強化していく必要があると考えます。その解決策の1つが教育事業です。
イノベーション力や技術力を高めることも重要ですが、アジア市場や新興国市場の需要を取り込んでいく為にはビジネスレベルの英語能力習得が必要になります。多くの日系企業が、国内市場の縮小を危惧し、海外市場の成長性に期待を寄せています。日系企業の海外進出はますますスタンダードな方法になるでしょう。
その使命を担う人材育成に挑戦します。
教育事業の強み
英語コーチング事業
ビジネスパーソンに特化した英語コーチングは学習者のレベルに最適化されたオーダーメイドの英語学習です。短期間で英語能力の向上を図る特別なプログラム。専任のコーチが日々の学習をサポートするので挫折なく、取り組むことが可能です。
現代社会で英語を習得するメリット
年収が上がる
ある調査では「英語レベルと年収」のアンケート調査を実施した結果、英語レベル「上級」では年収1,000万円以上が約60%。「初級」では約10％という結果に。また、英語レベルが「ビジネス」以上と「中級」以下で、英語を使う業務の幅に大きな差が出ていることも判明しました。年収レベルをたずねると、英語レベル「上級」では約60％が1,000万円以上と回答。一方、英語レベル「初級」(挨拶レベル)では約10％に留まり、約50ポイントの差となりました。英語レベルが上がるほど、年収も高くなりやすい傾向があります。
キャリアの選択肢が増える
2021年11月、イー・エフ・エデュケーション・ファーストは世界112か国・地域の約200万人の英語試験ビッグデータを活用した英語能力のベンチマーク「EF EPI英語能力指数」を発表。日本は78位と調査開始以来初めて下位3分の1のグループに下落。5段階の能力レベル最高位の非常に高い英語能力に位置付けられた国は過去最高の14か国に及び、世界全体の英語能力は引き続き上昇傾向にあるものの、日本の英語能力指数は前年より0.29ポイント下落の51.51 、順位は100か国中53位となりました。世界の英語能力は上昇傾向にあるものの、日本における英語能力は減少傾向にあるということを示しています。
一次情報へのアクセス
世界には英語を実用レベルで使用している人が15億人もいます。世界の総人口は推定73億人とすると、英語を習得すれば世界中の5人に1人と意思疎通できるということになります。世界でやり取りされている情報の約30％は英語で、インターネット上での使用言語は約60％。ちなみに、日本人の人口比率は世界の中でわずか1.6％。つまり、日本語の情報よりも、いかに英語の情報量が多いかは明らかです。英語の原文を読むことは情報の鮮度という観点からも重要です。
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